一級建築士【過去問チャレンジ】

第1問

木材等に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

屋外に階段やバルコニーを木造で設置する場合、雨がかりが極力生じないような計画とすることや接合部に水分が常時滞留しないように配慮する。
木材は炭素を貯蔵する特性があり、また、製材は鋼材に比べて製造時に使用するエネルギーが少ない材料である。
木材の乾燥収縮率の大小関係は、年輪の半径方向＞年輪の接線方向＞繊維方向である。
木材の種類による気乾密度の大小関係は、一般に、チーク＞ヒノキ＞キリである。

第2問

鉄筋コンクリート構造に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

曲げ降伏する梁部材の靱性を高めるために、梁せい及び引張側の鉄筋量を変えることなく、梁幅を大きくした。
梁部材のクリープによるたわみを減らすために、引張側の鉄筋量を変えることなく、圧縮側の鉄筋量を減らした。
耐力壁は、一般に、付着割裂破壊が発生しにくいことから、付着割裂破壊の検討を省略した。
下階の柱抜けによりフィーレンディール架構が形成されるので、剛床仮定を設けず、上下弦材となる梁では軸方向力を考慮した断面算定を行った。

第3問

保有水平耐力計算によって安全性が確かめられた建築物に関する次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。ただし、高さが 4 mを超える建築物とする。

鉄骨造の建築物において、建築物の基礎は、国土交通大臣が定める基準に従った構造計算によって構造耐力上安全であることを確かめた場合には、異なる構造方法による基礎を併用してもよい。
鉄筋コンクリート造の建築物において、土砂災害特別警戒区域内における居室を有する建築物の外壁等の構造は、原則として、自然現象の種類、最大の力の大きさ等及び土石等の高さ等に応じて、当該自然現象により想定される衝撃が作用した場合においても破壊を生じさせないものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるものとしなければならない。
鉄筋コンクリート造の建築物において、構造耐力上主要な部分である柱の主筋は帯筋と緊結する必要はない。
鉄骨造の建築物において、特定天井の構造は、構造耐力上安全なものとして、国土交通大臣が定めた構造方法を用いるもの又は国土交通大臣の認定を受けたものとする必要はない。

第4問

木造軸組工法による地上 2 階建ての建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

地震時等におけるねじれによる被害を防ぐために、壁率比が 0.5 以上となるように壁や筋かいを配置した。
建築物の出隅にある通し柱と胴差との仕口部分を、かど金物を用いて接合した。
隅柱を通し柱としなかったので、 1 階と 2 階の管柱相互を通し柱と同等以上の耐力を有するように、金物により補強した。
筋かいが間柱と交差する部分は、間柱を欠き取り、筋かいは欠込みをせずに通すようにした。

第5問

土質及び地盤調査に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

杭の支持力等を検討するために、杭先端の支持力度を考慮して杭先端から下方に必要な深さまでボーリング調査を行った。
直接基礎が想定される地盤で、支持層の下部に位置する砂質土層の沈下量や沈下速度等を推定するために、圧密試験を行った。
地震時の杭の水平抵抗を検討するために、地盤の変形係数は、ボーリング孔の孔壁を用いた孔内水平載荷試験によって推定した。
土の液状化判定のための粒度試験には、標準貫入試験用サンプラーより採取した乱した試料を用いた。

第6問

次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

都市計画区域内においては、ごみ焼却場は、都市計画においてその敷地の位置が決定していない場合であっても、特定行政庁が都市計画審議会の議を経てその敷地の位置が都市計画上支障がないと認めて許可した場合は、新築することができる。
地区計画の区域のうち再開発等促進区内において、当該地区計画において定められた土地利用に関する基本方針に適合した建築物については、用途地域内の建築物の制限に適合しない場合であっても、特定行政庁の許可を受けることなく新築することができる。
建築基準法の規定による許可には、建築物又は建築物の敷地を交通上、安全上、防火上又は衛生上支障がないものとするための条件等を付することができる。
建築基準法令の規定による指定確認検査機関の処分に不服がある者は、当該処分に係る建築物について建築確認をする権限を有する建築主事が置かれた市町村又は都道府県の建築審査会に対して審査請求をすることができる。

第7問

音響に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

カラレーションは、「直接音」と「短い遅れ時間の反射音」の干渉によって、音の高さの変化が知覚される現象をいう。
聴覚のマスキング現象において、「マスクする音」と「マスクされる音」の高さが異なる場合には、マスクする音より高い周波数の音のほうが低い周波数の音に比べてマスクされやすい。
人の可聴周波数の範囲はおよそ 20 Hzから 20 kHzであり、対応する波長の範囲は十数mから十数mmである。
同種で同じ音圧レベルの音源の数が、ほぼ同じ位置において 4 つになると、音源が 1 つの場合に比べて、音圧レベルの値は約 6 dB増加する。

第8問

特定の用途に供する建築物に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

博物館の計画に当たり、一般収蔵庫のほかに、収蔵品の適正な保護のために低湿収蔵庫と高湿収蔵庫を設け、それぞれに前室としてならし室を設けた。
図書館の計画に当たり、来館者が静かに本を閲覧・検索するためのブラウジングコーナーやレファレンスコーナーを閉架式書庫内に設けた。
小学校の計画に当たり、細菌の繁殖や水はねによる汚染を防止するために、給食室の床を乾燥した状態に保つドライシステムを導入した。
危険物貯蔵庫の計画に当たり、貯蔵物が爆発した際の周囲に対する安全性に考慮し、天井は設けずに軽量な不燃材料で屋根を葺いた。

第9問

住宅の計画に関する次の記述のうち、最も不適当なものはどれか。

新築の一戸建て住宅において、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される「高齢者等配慮対策等級」は、等級 5 ～ 1 で評価している。
新築の一戸建て住宅において、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づく「日本住宅性能表示基準」に規定される「高齢者等配慮対策等級」における「特定寝室」とは、高齢者の利用を想定する主たる寝室のことである。
住宅セーフティネット制度とは、民間の空き家・空き室を活用した、住宅確保要配慮者（高齢者、障害者、子育て世帯等）の入居を拒まない賃貸住宅の登録制度のことである。
住宅セーフティネット制度において、規模や構造等について一定の登録基準を満たしていても、シェアハウス（共同居住型賃貸住宅）では登録できない。

第10問

次の記述のうち、建築基準法上、誤っているものはどれか。

一戸建て住宅に附属する塀で幅員 4 mの道路に接して設けられるものは、「延焼のおそれのある部分」に該当する。
病院の入院患者のための談話室は、「居室」に該当する。
天井面から 50 cm下方に突出した垂れ壁で、不燃材料で造られたものは、「防煙壁」に該当する。
既存建築物に設けられている木造の屋外階段を全て鉄骨造に取り替えることは、「大規模の模様替」に該当する。

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